毎月の手取りは32万円あるのに、住宅ローンや生活費を払うとほとんど残らない。「ぜいたくをしているつもりはないのに、なぜ貯金できないのだろう」と悩む会社員は少なくありません。
原因は、住宅ローンだけとは限りません。住居費に保険料、通信費、車の維持費などが重なり、給料を受け取った時点で使い道の大半が決まっている可能性があります。
この記事では、手取り32万円のモデル家計を使い、住宅ローン返済中に貯金できなくなる理由と、固定費を見直す判断ポイントを解説します。自分の家計と数字を比べながら確認してみてください。
手取り32万円でも貯金できないのは珍しくない
「手取り32万円なら、毎月数万円は貯められるはず」と思われがちです。しかし、住宅ローンを返済している家計では、ローン以外にも固定資産税や修繕、保険など、持ち家に伴う負担があります。
さらに、子育てや車の所有が重なれば、自由に調整できるお金は一段と少なくなります。手取り額だけを見て「自分は使いすぎだ」と決めつける必要はありません。まずは毎月必ず出ていく固定費の合計を把握することが大切です。
手取り32万円・住宅ローン返済中の固定費内訳例
夫婦と子ども1人、会社員の手取り月収が32万円という家計を想定します。実際の金額は家族構成や地域によって異なるため、あくまで比較用の一例です。
手取り月32万円は、年間の手取りに換算するとおよそ384万円です。これを額面年収(税金や社会保険料が引かれる前の年収)に置き換えると、扶養家族の有無や年齢、居住する自治体の住民税率、ボーナスの金額などによって前後しますが、目安としてはおよそ480万円〜510万円程度になることが多いといわれています。あくまで概算の目安であり、正確な金額を知りたい場合は源泉徴収票の支払金額や給与明細の額面欄で確認してください。
- 住宅ローン：9万円
- 固定資産税・修繕への積み立て：2万円
- 水道光熱費：2万円
- 通信費：1万5,000円
- 生命保険・医療保険：2万5,000円
- 車のローン・駐車場・維持費の積み立て：4万円
- 教育費・習い事：2万円
- 定額サービスなど：5,000円
固定的に出ていくお金は合計23万5,000円です。残る8万5,000円から食費、日用品、交通費、被服費、医療費、交際費などを支払えば、貯金に回す余裕がなくても不思議ではありません。
ポイントは、住宅ローン9万円だけを見れば無理がないように感じても、持ち家関連費と車まで含めると負担が大きくなることです。家計は一つの費目ではなく、固定費の合計で判断しましょう。
貯金できない原因を見つける3つの数字
1．固定費が手取りの何割を占めているか
最初に、住宅ローン、保険、通信、車、教育、定額サービスなど、毎月または定期的に発生する支出を合計します。年払いの支出は12で割り、月額に直してください。
固定費だけで手取りの大部分が消えているなら、食費の数百円を削る方法には限界があります。割合には家族共通の絶対的な正解があるわけではありませんが、「固定費を払ったあと、日常生活と貯金に必要な金額が残るか」が判断基準です。
2．住宅に関する費用を合算できているか
住居費を住宅ローン返済額だけで計算すると、実際の負担を軽く見積もってしまいます。固定資産税、管理費、修繕積立金、火災保険、将来の設備交換なども住宅関連費です。
年に数回払う費用や将来の修繕費を月割りし、ローン返済額に足してみましょう。「ローンは払えているのに、臨時支出のたびに貯金が減る」という家計は、この月割りができていないことがあります。
3．特別費を貯金と混同していないか
自動車税、車検、帰省、家電の買い替え、冠婚葬祭などに備えたお金は、いずれ使う予定のある「特別費」です。将来のために残す貯金とは分けて考えます。
口座残高が増えても、数か月後にまとめて使うなら、純粋な貯金が増えたとはいえません。特別費と長期的な貯金を分けると、本当に毎月いくら残せているかが見えてきます。
固定費は「金額が大きく、変更しやすい順」に見る
最優先は保険・車・通信などの周辺固定費
住宅ローンは金額が大きい一方、変更には手間や費用がかかります。そこで、まずは保険、車、通信、定額サービスなど、比較的見直しやすい固定費から確認します。
保険は、保障内容が重複していないか、現在の家族構成に合っているかを見ます。安さだけで解約すると必要な保障まで失うため、勤務先の制度や公的保障も確認したうえで判断してください。
詳しい考え方は、保険料の見直し方。会社員が入りすぎを防ぐための考え方も参考になります。
車については、ローンだけでなく駐車場、保険、税金、車検、燃料、整備を合算します。日常生活に不可欠なら、手放すことだけが答えではありません。利用頻度に対して車種や台数が適切か、次回の買い替え時期を延ばせないかを検討します。
住宅ローンは返済額だけで変更を決めない
周辺固定費を見直しても家計が赤字なら、住宅ローンも確認します。ただし、毎月の返済額が下がるという理由だけで安易に変更するのは避けましょう。
返済期間、総返済額、手数料、保障内容、金利が変わった場合の影響など、複数の条件をまとめて比較する必要があります。繰り上げ返済も、手元の現金を大きく減らすため、生活防衛資金を確保してから検討するのが基本です。
本記事は執筆時点における一般的な考え方を説明したものです。住宅ローン、税金、公的制度などの最新情報や個別の条件は、公的機関や各社の公式情報でご確認ください。
見直すか迷ったときの判断手順
- 過去3か月分の明細から固定費をすべて書き出す
- 年払いの税金や保険料、修繕費を月額に直す
- 固定費を払った後に生活費と貯金が残るか確認する
- 必要性を保ったまま金額を下げられる項目を探す
- 浮いた金額を先取りで別口座へ移す
一度に全部変える必要はありません。例えば、保険で5,000円、通信や定額サービスで3,000円など、複数の項目を合わせると家計に余白が生まれます。固定費全体の探し方は、固定費の見直しで年間10万円浮かせる方法も参考にしてください。
見直して浮いたお金を普段使いの口座に置いたままにすると、生活費として使いやすくなります。給料日に自動で分ける仕組みを作る方法は、先取り貯蓄とは？無理なく続ける「お金が貯まる仕組み」のつくり方で詳しく確認できます。
それでも余裕がない場合は家計の前提を見直す
小さな固定費を削っても赤字が続くなら、住宅、車、教育費など金額の大きな前提に無理がある可能性があります。この段階では、「もっと我慢する」のではなく、今後も同じ支出を維持できるかを家族で話し合いましょう。
ボーナスを毎月の赤字補填に使っている、税金や修繕費を借入れで払っている、収入が途切れるとすぐ返済に困るという状態は要注意です。返済が難しくなる前に、契約先や公的な相談窓口などへ早めに相談することも選択肢です。
よくある質問
住宅ローン返済中でも、毎月いくら貯金すべきですか？
一律の正解はありません。収入、家族構成、雇用の安定性、今後の大きな支出によって必要額が異なるからです。最初から高い目標を置くより、特別費を除いて毎月確実に残せる金額から始めましょう。少額でも自動で分け、家計が安定したら増額する方法が続けやすいです。
ボーナスで貯金できていれば、毎月残らなくても問題ありませんか？
毎月の収支が赤字でなければ、ボーナスを貯金の中心にする考え方もあります。ただし、ボーナスは勤務先の業績などによって変動する可能性があります。住宅関連費や車検までボーナス頼みなら、支給額が減った場合に困らないかを確認し、毎月の収入だけでも基本的な生活が回る状態を目指しましょう。
まとめ
手取り32万円で貯金できない原因は、住宅ローン単体ではなく、保険・車・通信費などを含む固定費の合計にあるかもしれません。
住宅関連費や特別費を月額に直し、固定費を払った後に生活費と貯金が残るかを確認しましょう。
まずは変更しやすい周辺固定費から着手し、それでも赤字なら住宅や車など大きな前提を見直すことが大切です。
コメント