「半年も副業を続けたのに、時給換算したら900円だった」。そんな結果を見ると、努力が無駄だったように感じるかもしれません。本業の後や休日に時間を使ってきた人ほど、落ち込みやすいものです。
ただし、時給が低いという理由だけで、すぐにやめる必要はありません。始めたばかりで作業に慣れていないのか、今後も単価が上がりにくいのかによって判断は変わります。反対に、「せっかく半年続けたから」と惰性で続けることにも注意が必要です。
なお、本記事の「時給900円」は計算方法を説明するための仮の数字であり、実在する地域や業種の最低賃金水準を示すものではありません。この記事では、自分の数字を使って、副業を続ける・改善する・やめる基準を整理します。
まずは副業の「本当の時給」を計算する
副業の時給は、売上を作業時間だけで割ると高く見えがちです。手数料や道具代などを差し引き、準備や連絡に使った時間も含めて計算しましょう。
基本の計算式は、次のとおりです。
副業の実質時給＝（売上－副業に直接かかった費用）÷副業に使った総時間
例えば、半年間の売上が18万円、直接かかった費用が1万8,000円、総時間が180時間だったとします。この場合は「16万2,000円÷180時間」で、実質時給は900円です。ここで使う金額は、税金などを個別に精算する前の、判断用の概算として考えます。
総時間には、成果物を作った時間だけでなく、次のような「見えない時間」も含めます。
- 案件や顧客を探した時間
- 打ち合わせ、連絡、修正に使った時間
- 発送、仕入れ、在庫管理をした時間
- 勉強や情報収集に使った時間
- 売上や経費を記録した時間
学習時間をすべて含めるか迷う場合は、「副業を受けるために必要だった学習」は含め、「純粋な趣味としても行う学習」は分けて記録すると比較しやすくなります。
月ごとの売上目標と必要時間から考えたい人は、副業で月5万円は現実的？会社員が時給換算で考える必要時間と働き方もあわせて確認すると、自分に合う稼働量を整理できます。
時給900円でも続ける価値があるケース
1．月ごとに時給が上がっている
半年平均が900円でも、最初の3か月が600円、直近3か月が1,200円なら、改善傾向があります。平均値だけを見ると、この変化を見落としてしまいます。
作業に慣れて時間が短くなった、継続依頼が増えて営業時間が減った、値上げしても選ばれるようになった場合は、今後も伸びる余地があります。半年平均に加えて、直近1か月と3か月の時給も計算しましょう。
2．将来の単価につながる実績が増えている
今の収入が低くても、実績や専門知識が積み上がり、より条件のよい仕事に移れる見込みがあるなら、学習期間として続ける選択肢があります。
ただし、「いつか上がるはず」だけでは不十分です。「実績をあと3件作ったら単価を見直す」「2か月以内に継続案件を1件得る」など、期限と条件を数字にしてください。達成できなければ方向転換する、と先に決めておくことが大切です。
3．収入以外のメリットが明確にある
副業には、収入以外にも、仕事で使えるスキル、人脈、転職に役立つ経験などが残る場合があります。また、好きな作業で気分転換になっているなら、その満足感も無視できません。
一方、「勉強になる」という理由で、条件の悪い仕事を無期限に受け続けるのは避けたいところです。得たい経験と、そのために使ってよい期間や金額を決めましょう。
やめる・切り替えることを考えたいケース
1．時給が横ばいで、改善方法も見つからない
半年間の月別時給がほとんど変わらず、単価交渉、自動化、作業手順の見直しをしても改善しない場合は、その副業の仕組みに限界があるかもしれません。
特に、自分の努力とは関係なく報酬額がほぼ固定され、経験を積んでも作業時間が短くならない仕事は、時給を上げにくい傾向があります。別の案件やジャンルへの切り替えも検討しましょう。選択肢を比較するときは、会社員の副業ジャンルの選び方。スキル系・せどり系・コツコツ作業系を比べて考えるが参考になります。
2．体調や本業、家族との時間に影響が出ている
実質時給が低くても、無理なく楽しめているなら続ける余地があります。しかし、睡眠を削る、本業で集中できない、休日に家族と過ごせないといった状態なら、お金以外の負担が大きすぎます。
副業で月2万円を得ても、疲労によって本業の評価や健康を損ねては割に合いません。「週に使える時間」「就寝時刻」「完全に休む日」を先に決め、その範囲を超えるなら縮小するという基準を設けましょう。
3．ほかの使い道のほうが将来の収入につながる
副業に月30時間使っているなら、その時間を資格の勉強、本業のスキルアップ、転職活動、より単価の高い副業の準備に使う選択肢もあります。この「別のことに使った場合に得られた可能性」を、機会費用といいます。
今の副業を続けることだけでなく、「同じ30時間を何に使えるか」を比べてください。すでに費やした半年間は取り戻せません。過去の時間ではなく、これから使う1時間に価値があるかで判断します。
続けるか迷ったときの5段階チェック
感情だけで決めないために、次の順番で確認してみましょう。
- 売上、直接費用、総時間を集計し、実質時給を出す
- 半年平均だけでなく、月別と直近3か月の変化を見る
- 単価、作業時間、受注率のどこを改善できるか書き出す
- 収入以外のメリットと、体調・生活への負担を比べる
- 「あと3か月」などの期限と、続けるための目標値を決める
結論は「続ける」か「完全にやめる」の二択ではありません。受注件数を半分にする、条件のよい仕事だけ残す、いったん休んで別ジャンルを試す方法もあります。
例えば、「3か月後までに直近時給を1,200円にする」「毎月の営業時間を5時間以内にする」「睡眠時間を削らない」といった基準です。目標を達成できなければ撤退し、達成できれば次の期間まで続けます。数字と期限があると、惰性を防ぎやすくなります。
時給を上げるために試したい改善策
続けると決めた場合も、同じ方法を繰り返すだけでは時給は上がりません。改善対象を一つずつ変えましょう。
- 作業手順をテンプレート化し、毎回の準備時間を減らす
- 修正回数や対応範囲を事前に決める
- 得意分野に絞り、調査時間を短くする
- 実績を整理し、条件や単価の見直しを相談する
- 利益の少ない仕事を断り、条件のよい仕事に時間を移す
改善前と改善後を比べるため、作業時間はできれば案件ごとに記録します。副業の時間やお金の上限を改めて整えたい場合は、会社員が副業を始める前に整えたい「時間・ルール・お金」の準備も役立ちます。
なお、副業に関する税務上の扱い、勤務先のルール、各種制度は、状況や時期によって異なります。本記事は執筆時点の一般的な考え方の説明であり、最新情報は公的機関の公式情報でご確認ください。
よくある質問
副業の時給が本業より低ければ、やめるべきですか？
本業の時給より低いだけで、直ちにやめる必要はありません。副業は、準備段階では効率が低くなりやすく、将来の実績やスキルにつながる場合もあるからです。ただし、時給が上昇しているか、生活への負担が大きすぎないかを確認し、期限を決めて判断しましょう。
半年続けたので、もう少し続けないともったいない気がします
すでに使った時間だけを理由に続ける必要はありません。判断に使うべきなのは、これから投入する時間で得られる収入や経験です。「次の3か月で何が改善すれば続けるか」を決め、達成できなければ切り替えると考えやすくなります。
まとめ
副業の時給は、費用を差し引き、準備や連絡を含む総時間で計算します。半年平均が900円という仮のケースでも、直近の上昇傾向や将来につながる実績があれば、続ける価値はあります。反対に、改善の見込みがなく、健康や本業への負担が大きいなら、縮小や撤退も前向きな判断です。過去に使った時間ではなく、期限と目標値を決めて「これからの1時間」で比較しましょう。
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