積立NISAは月3万・5万・10万円でどう違う？複利で見る10年後・20年後・30年後の資産額

こんにちは、かちょうです。「毎月3万円なら始められそう。でも、5万円や10万円まで増やすべきだろうか」。積立額の差は、10年、20年、30年と続けるうちに、元本だけでなく複利の効果にも影響します。

私自身は子どもの教育資金と老後資金を目的に、現在はNISAで全世界株式(オルカン)へ毎月10万円を積み立てています。過去にはS&P500を積み立てていましたが、現在の積立先はオルカンです。食費や習い事、急な出費まで考えると、投資に回せる金額には家庭ごとに限りがあり、正解の金額は一つではありません。

この記事では、毎月3万円・5万円・10万円を10年・20年・30年間、年4％・7％・10％で運用できたと仮定した場合の評価額を比較します。将来の成果を保証するものではなく、自分の家計に合う積立額を考える目安としてご覧ください。

毎月3万円・5万円・10万円では元本にいくら差がつく？

運用益を含めない元本だけで比べると、毎月3万円は10年で360万円・20年で720万円、5万円は10年で600万円・20年で1,200万円、10万円は10年で1,200万円・20年で2,400万円になります。月2万円の違いでも、20年間では元本に480万円の差がつきます。ただし、無理に金額を引き上げて生活費を切り詰めるより、続けられる金額を安定して積み立てるほうが現実的です。

積立額・期間・利回り別でみる評価額シミュレーション

毎月末に積み立て、利益を再投資する条件で試算した評価額です。年4％は比較的手堅い想定、年7％は世界株式インデックスの長期平均に近いとされる水準、年10％は相場が長期間好調だった場合の強気な想定です。いずれも計算のための仮定であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

積立額	利回り	10年後	20年後	30年後
3万円	元本	360万円	720万円	1,080万円
	年4％	442万円	1,100万円	2,082万円
	年7％	519万円	1,563万円	3,660万円
	年10％	614万円	2,278万円	6,781万円
5万円	元本	600万円	1,200万円	1,800万円
	年4％	736万円	1,834万円	3,470万円
	年7％	865万円	2,605万円	6,100万円
	年10％	1,024万円	3,797万円	1億1,302万円
10万円	元本	1,200万円	2,400万円	3,600万円
	年4％	1,473万円	3,668万円	6,941万円
	年7％	1,731万円	5,209万円	1億2,200万円
	年10％	2,048万円	7,594万円	2億2,604万円

老後資金として30年の期間を取れるなら、3万円の積立でも年4％で約2,082万円という心強い資産になります。5万円を30年続けると元本だけで1,800万円となり、これは新NISAの生涯非課税枠(つみたて投資枠・成長投資枠の合計、本記事執筆時点で1,800万円)をちょうど埋められる水準です。年4％で運用できれば評価額は約3,470万円となり、公的年金と組み合わせれば老後の暮らしにゆとりを持ちやすい水準といえるでしょう。ただし非課税枠の上限や年金制度は変更される可能性があるため、最新情報は金融庁や日本年金機構など公的機関の公式情報でご確認ください。

複利を味方につける考え方

複利とは、運用で得た利益を元本に加え、その合計をさらに運用する仕組みです。積立を始めて数年では効果を感じにくくても、運用期間が長くなるほど再投資される利益が積み重なり、効果を実感しやすくなります。チャーリー・マンガーは「複利は不必要に中断しない」と述べたと言われています。とはいえ、家計に現金の余裕がなければ、相場の下落時や急な出費の際に投資商品を売らざるを得ません。そこで私は、生活防衛資金を投資資金とは分けて確保し、投資に回したお金には極力手をつけない仕組みを重視しています。

毎月3万円・5万円・10万円は何を基準に選ぶ？

生活防衛資金を先に確保する

積立額を増やす前に、失業や病気、家電の故障などへ対応できる現金を確保します。小学生から未就学児まで3人の子どもを育てていると、予定どおりにならない支出も考えておかなければなりません。投資額を最大化するより、相場が下がっても売らずに済む家計を作ることが先です。

毎月の黒字と使う時期で決める

積立額は手取りだけで決めず、家賃や食費、保険料などを差し引いた後の黒字を基準にします。賞与を前提に金額を決めると、賞与が減った年に生活費が足りなくなるかもしれません。私が月10万円を積み立てているのも、通常月の黒字だけで無理なく続けられる範囲かどうかを基準に決めた金額です。教育費や住宅購入費など、近いうちに使うお金まで株式に回すのは避けましょう。収入に対して適切な積立額を考えたい場合は、手取り23万円で投資はいくらが妥当？会社員の無理のない積立額の決め方も判断材料になります。

私がiDeCoではなくNISAを利用しているのは、必要になれば売却して現金化できる柔軟性を重視しているためです。株式・債券・現金の割合に迷う場合は、資産配分（アセットアロケーション）とは？株式・債券・現金の組み合わせ方をやさしく解説も参考になります。

最初から金額を大きくするのが難しければ、3万円で始め、家計に余裕ができた段階で5万円、10万円へと増やす方法もあります。まとまった資金がある場合は、早めに非課税枠を活用する「ほったらかし戦略」も選択肢です(書籍『JUST KEEP BUYING』によれば、市場が長期的に右肩上がりという前提の過去データでは一括投資が時間分散を上回った期間が多いとされていますが、将来を保証するものではありません)。

FAQ

Q1. 毎月5万円や10万円を積み立てられるなら、必ず3万円より有利ですか？

同じ条件なら積立額が多いほうが将来の資産額は大きくなりやすいですが、生活費が不足して取り崩したりすれば家計全体で有利とはいえません。無理なく継続できるかまで含めて判断しましょう。

Q2. 含み損が出たら積立額を減らすべきですか？

含み損だけを理由に減額せず、投資目的や運用期間、家計状況を確認します。

まとめ

毎月3万円・5万円・10万円では積立額に差がありますが、期間が長くなるほど元本と複利の両面から差はさらに広がります。年4〜10％の試算は一定条件に基づく仮定であり、将来の運用成果を保証するものではありません。生活防衛資金、毎月の黒字、使う時期を踏まえて、続けられる金額から始め、余裕が生まれた段階で増やしていくことが大切です。